ハンドジェルとマスク

劉凱鵬(渡邊龍志)が提供するハンドジェルの効果とは?

劉凱鵬(渡邊龍志)氏が代表を務める東亜産業は、
電気製品や日用雑貨、美容健康製品、医療機器など幅広い製品の
開発・製造をしている企業です。

新型コロナウイルスの影響により除菌グッズに注目が集まっている最近では、
アルコール消毒の需要が急激に高まっています。

今回は、東亜産業が製造・販売しているアルコール入りハンドジェルの効果について、
化粧品と医薬部外品の違いに沿って整理してみました。

また、北里大学の教授によるコロナウイルス対策の研究結果や、
劉凱鵬氏の行ったコロナウイルス対策支援などについてもご紹介していきます。

ハンドジェルの効果や東亜産業の取り組みについて気になった方は、
ぜひ目を通してみてください。

 

 

医薬部外品、化粧品といった分類をわかりやすくまとめました!

 

同じようなスキンケア製品や衛生用品でも、
「化粧品」に分類されることもあれば、「医薬部外品」に分類される場合もあります。

医薬部外品と化粧品との違いや線引きはどこにあるのでしょうか?

そこには、「薬機法(旧:薬事法)」が大きく関わっています。

薬機法とは、
「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」です。

また、
医薬品だけでなく医薬部外品や化粧品などの用品の定義にも深く関連しています。

まずは医薬部外品と化粧品、それぞれの定義や分類の特徴を見ていきましょう。

 

 

■化粧品

 

薬機法第2条の3項による化粧品の定義は、
「人の身体を清潔にし、美化し、魅力を増し、容貌を変え、
又は皮膚若しくは毛髪を健やかに保つために、身体に塗擦、散布
その他これらに類似する方法で使用されることが目的とされている物」とされています。

スキンケア製品やヘアケア製品、メイクアップ製品などが主に当てはまります。

化粧品

 

■医薬部外品

 

医薬部外品の定義をご紹介しましょう。

 

薬機法第2条2項では、「次のイからハまでに掲げる目的のために使用される物は、

イ 吐き気その他の不快感又は口臭若しくは体臭の防止

ロ あせも、ただれ等の防止

ハ 脱毛の防止、育毛又は除毛」となっています。

 

化粧品と差別化するために、
医薬部外品の商品を「薬用化粧品」と呼び分ける場合もあります。

また、医薬部外品は医薬品とは異なり、
病院から出される処方箋や薬剤師からの助言などは必要ありません。

基本的にドラッグストアで購入できる商品になります。

 

このように薬機法によって分類されているため、
スキンケア製品を「医薬部外品」として販売する場合は、
厚生労働大臣による認可が必要になるのが大きな特徴です。

認可された場合、製品に含まれる有効成分を表記できるようになります。

具体的な有効成分の内容は、あせもやただれ、あかぎれ、ニキビを防ぐ効果や、
日焼けによるほてりやシミ、そばかすなどを防ぐ効果などが挙げられます。

医薬部外品ではなく化粧品の場合は、日焼けを防ぐ、肌の調子を整えるなど、
具体的な有効成分ではなく、限られた効果や効能のみの表示になるという違いがあります。

医薬部外品イメージ

 

 

東亜産業のハンドジェルは「化粧品」

 

東亜産業が開発・販売しているアルコール入りハンドジェルは、
「医薬部外品」ではなく、「化粧品」として販売届が出されている製品です。

アルコール入りハンドジェルの消毒・殺菌効果については、厚生労働省の発表では
「エタノール60%以上の希釈濃度の製品は新型コロナウイルスに対して効果がある」と
正式に発表されています。

東亜産業のハンドジェルは55~59%程度アルコールが配合されており、
厚生労働省の基準である60%には届いていないため、医薬部外品としては認可されていません。

しかし、開発・製造元である東亜産業が
ハンドジェルを新型コロナウイルス対策用品として発表していなくとも、
各販売店のPOPなどで表記されると法律違反になってしまいます。

東亜産業だけでなく他の多くの企業から出されているハンドジェルに対してもそのような表記や宣伝が相次いでいましたが、中には消費者庁へ報告・相談されたものもあり、大きな問題になりました。

 

実際に東亜産業も公式HPで、
ハンドジェルを「新型コロナウイルス対策」の「殺菌」や「消毒」に
有効であるとして店舗で売り出すことについて、控えるようにとの声明を出しています。

ハンドジェルは医薬部外品ではないため、有効成分の表示は認可されておらず、
表記によっては薬機法に違反してしまうリスクが高まるからです。

あくまでハンドジェルは除菌のためで、
「新型コロナウイルスに直接的な効果はない」製品として売り出されていることがわかります。

 

 

北里大学教授の研究結果

資料の写真

東亜産業のハンドジェルは化粧品の分類で有効成分が明記されていないとのことですが、
本当に新型コロナウイルスに対する効果は一切期待できないのでしょうか?

北里大学が5月12日に発表した研究結果から、ハンドジェルの可能性について見ていきましょう。

北里大学の教授が行った研究は、
市場に出回っている医薬部外品や雑貨などの中から
エタノールや界面活性剤成分を含んでいる製品を対象に、
新型コロナウイルス不活化効果があるかどうかを実験したものです。

様々な除菌スプレーやハンドソープ、ハンドジェル、消毒液などが実験対象となりましたが、
その結果、

「エタノールは50%以上の希釈濃度であれば接触時間1分間で十分なウイルス不活性化が可能である」

と結論付けられました。

実際に発表された
「医薬部外品および雑貨の新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)不活化効果についてのQ&A」の中では、
「厚生労働省で60%以上の濃度とされているエタノール消毒だが、50%以上でも効果がある」
という内容の回答がされています。

つまり、東亜産業のハンドジェルには56~59%程度のアルコールが配合されているため、
新型コロナウイルスの不活性化に効果がある可能性があると考えられます。

あくまで厚生労働省や東亜産業自体は公式に認めていないため、
広告や公の売り場での宣伝はできませんが、
自己判断で使用する分には問題ない製品ということになるでしょう。

 

このように、製品の分類には様々な要素が絡んでいるため、
一概に「化粧品」や「医薬部外品」などといった分け方で見るのではなく、
どのような成分がどれくらい配合されているのかという点に着目し、
有識者の発表をもとに判断していくのが重要だと言えます。

 

 

代表取締役 劉凱鵬氏の対応が話題に!

 

東亜産業の代表取締役である劉凱鵬氏のコロナウイルス対策支援にも
各所から注目が集まっています。

コロナ禍において中国からの輸入が滞り日本国内のマスクが大量不足する事態となった中、
劉凱鵬氏は中国の自社工場でマスクを製造させ、日本各地に寄付したのです。

愛知県名古屋市と広島県広島市、福岡県北九州市にマスクをそれぞれ10万枚ずつ寄付、
福岡県には20万枚寄付し、
5月には東京とに対してマスクを100万枚、アルコール入りハンドジェルを5万本寄付しました。

各自治体を合わせると、その数なんと160万枚を超えると言います。

 

寄付の際には、東亜産業の常務執行役員である広嶋聡氏が直接、
名古屋市役所や北九州市役所を訪れました。

マスクを販売すれば飛ぶように売れたであろう時期にこのような対応をした
劉凱鵬氏の姿勢が、新型コロナウイルスの影響で多くの不安を抱える人たちを
勇気づけたと称賛されています。

また、劉凱鵬氏の対応に励まされたのは寄付を受けた市民や都民だけではありません。

「新型コロナ対策の寄付支援と従業員エンゲージメント」に関する調査データサマリーでは、
「新型コロナ対策への寄付・支援活動を行っている企業に属する一般社員の87.4%が
エンゲージメント(会社や事業、仕事への誇り)が高い」という結果が発表されています。

このようにマスク不足が叫ばれる中、社長が自社でマスクを生産し、
寄付していたことは東亜産業で働く社員一人ひとりをも大きく力づけたでしょう。

 

 

まとめ

 

今回は、東亜産業が発売しているハンドジェルについて詳しく見てきました。

新型コロナウイルス対策の除菌・殺菌系製品が多く発売される中、
東亜産業のハンドジェルはアルコール成分が56~59%以下のため厚生労働省の基準を満たさず、
化粧品の分類になっています。

ただし、北里大学の研究結果によると、
アルコール成分は50%以上から新型コロナウイルスに対する不活性化効果が期待できるとのことです。

あくまで自己判断に委ねられますが、
東亜産業のハンドジェルも殺菌効果が期待できる可能性はあります。

今まで以上に除菌や消毒への意識が高まった人は多くいるかと思います。
殺菌作用を期待する人にとって、このような情報も頭に入れておくと良いでしょう。

また、東亜産業の代表である劉凱鵬氏は、新型コロナウイルス対策支援も積極的に行っています。

自社工場で製造したマスクの寄付やハンドジェルの寄付など、
その対応は多くの人たちを勇気づけています。

それらの対応は、
様々な製品を生み出してきた確かな実力と実績のある東亜産業だからこそできたことでしょう。

今後も東亜産業に注目していくと同時に、コロナウイルスへの研究にも注視して、
自分にできる範囲でウイルス対策に取り組んでみてはいかがでしょうか?

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