夜の癒し！キャバクラって今どうなってるの？？

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仕事終わり、疲れた体と心を癒すためにキャバクラを利用する男性は多いでしょう。華やかな女性たちと楽しくお酒を飲みながら会話するだけで、日頃のストレスがスッキリと解消したような気分に浸れます。

しかし、2020年に入ってからコロナウイルスの感染拡大によって徐々にキャバクラへの影響が深刻化していきました。現在、男性たちにとって夜の癒しだったキャバクラはどのようになっているのでしょう？

今回はキャバクラの現状とこれからについてご紹介していきます。

緊急事態宣言前から休業要請が出されていた夜の街

2020年4月7日、都市部において新型コロナウイルスの感染者数が急増していることを受け、政府は東京都・大阪府など7都府県に緊急事態宣言を行いました。緊急事態宣言はその後、全国に拡大しています。

それから約2ヶ月もの間、キャバクラを含めた夜の街は鳴りを潜めることとなります。お店を開けていても顧客は外出を控えているため来ず、電気代や人件費などもかかることからお店をしばらく閉めていたところが多く見られました。

しかし、この状況で問題となったのはキャバ嬢たちです。彼女たちはお店が閉まったことで働くことができず、収入がゼロの状態になってしまいました。中にはキャバ嬢と昼間の仕事を掛け持ちしていた方や、転職をしてキャバ嬢を辞めた方もいるようです。ただ頑張ってキャバ嬢一本で働いてきた方、貯金を用意していなかった方にとっては非常に厳しい現実が待っていました。

そもそもキャバクラでは日給払いに対応しているお店が多く、毎日現金を受け取っている人も少なくありませんでした。働いた当日にお金が入るシステムは非常に魅力的ではあるものの、自分を律することができない人からすると貯金額が少ないケースは多いです。

日給が貰えないとなると家賃やカード請求の支払いが滞ってしまい、生活に困窮することになります。

日本水商売協会がコロナウイルス対策ガイドラインを発表

国が緊急事態宣言を発表する前から休業要請を受けていたキャバクラは、緩和に向けたロードマップの中にも対象として含まれていなかったため、他の業種に比べてかなり長い期間休業の影響を受けてしまいます。そのため、経営悪化が深刻となり休業要請が出ているにも関わらず営業に踏み切る店も増えてくるでしょう。

この事態をあらかじめ予期していたのが、日本水商売協会です。

日本水商売協会とは2018年12月に設立された一般社団法人で、ナイト業界全体でイメージアップを図り、活性化につなげることを目的としています。2020年4月、風営法の管轄下にあった水商売のお店や従業員は一般業種と異なるという理由から、国の緊急支援策や補償制度が受けられない状況にありましたが、日本水商売協会の署名活動により補償が受けられるようになったのです。

このように、ナイト業界のために動く日本水商売協会は、さらに営業を再開するお店に対してコロナ対策ガイドラインを作り公表しました。ガイドラインは感染拡大を防ぎながら安全に営業するために「必ずやるべきこと」と「できればやること」が明記されています。

ガイドライン作成時には医学博士や日本感染症学会評議員など、感染症の専門家が監修に入っており、感染予防効果も十分に高いものになっていると考えられます。例えば、マスク着用は必須としてその他にも検温で入店規制を行ったり、キャストとお客さんをペアごとに1卓分あけて着席させたりするなど、「密」を防ぐための取り組みがなされています。

また、キャストに対しても「髪型はアップヘアが望ましい」、「帰宅後は速やかに入浴する」などの感染症対策を示しており、安心して働けるような内容を示しています。今回作成されたガイドラインは安全に営業再開できるようにしただけでなく、ナイト業界が取り組みを実行に移すことで、業界全体の健全性を示せるような形になっているのです。

6月13日には西村康稔経済再生相から、コロナ感染を防止するための接待飲食店・ライブハウス・ナイトクラブに対するガイドラインを公表しました。このガイドラインでは、対人距離を2m（最低でも1m）離すこと、マスク着用、利用客の連絡先を記録することが共通の感染防止策として掲げられ、キャバクラなどの社交飲食業ではその他、カラオケやダンスをする接客の自粛や客同士でのお酌、グラスの回し飲みを避けるように明記されています。

日本水商売協会が作成したガイドラインと比べると内容自体はそれほど大きく違っていません。両方のガイドラインを活用しながら、感染拡大を最大限に予防していくとより安心でしょう。

緊急事態宣言が全面解除！今後キャバクラはどうなっていくのか？

緊急事態宣言も全面解除され、日本水商売協会が作成したガイドライン・国が発表したガイドラインなど、本格的な経済活動の再開に向けて動きが活発化してきています。実際にキャバクラではどのような取り組みを実施しているのでしょうか？

あるキャバクラでは、入口のところでスタッフが検温作業を実施しています。非接触型体温計を用意しており、さらにアルコール消毒を行っていきます。入店手続きを済ませたら席に案内されるのですが、ここで問診票のような体調確認シートを記入していくのです。

チェック項目には症状の有無をチェックする欄や体温の記入スペース、さらに名前や電話番号も記入してようやくキャストが現れる仕組みとなっています。残念ながらこうした対応に不満を抱いた人もいるそうですが、そういった人には入店を断っています。

「直接会話ができて良かった」と話すのは何もお客さんばかりではありません。

元々人との会話が好きでこの業界に入ったキャバ嬢は多く、家にこもっていた時よりも出勤することで精神的な安定につながったという人は増えています。それでも経営自体はスペースをあけながら接客しなくてはならないため、通常の入りよりも半減しています。経営を続けていても赤字が続くお店もあり、大手キャバクラチェーンでも約50店舗近くが閉店に追い込まれてしまいました。

キャバ嬢も、ガイドラインが作成される前にお店を辞め、風俗業界へ転職するケースも見られます。風俗業界では今お店を辞めたキャバ嬢が増え、客の取り合いが始まっているとも言われています。中には、風俗業界ではなく援助交際をして生活するためのお金を稼ごうという人も増えているのです。

キャバクラを含むナイト業界の混乱はまだまだ続くと予想されるでしょう。特に6月30日現在、夜の街の関係者から感染者が少し増えていることから、政府も懸念しています。もしも夜の街がクラスター発生源となってしまえば、再び休業要請が掛かってしまい、多くのキャバクラ店は追い込まれてしまいます。

今後経営を継続していくためにも、今回ご紹介してきた日本水商売協会や国が発行したガイドラインを基に、店ごとに対策していく必要があると言えるでしょう。

コロナウイルスはまだまだ感染を拡大させており、第2波がやってくるのではないかとも言われているような状況です。そんな中、男性たちのオアシスでもあるキャバクラは経営難に陥り、キャバ嬢も生活に困窮して風俗業界への転職が増えているほどにまでなっています。

キャバクラを経営していく上で、従来のしきたりやルールなどは一旦取り除き、“ウィズコロナ”に向けて新しいルール作りが必要になってくるでしょう。